年収1,200万の手取りは?税金や生活レベル、貯金額や職業を解説

この記事を読んでいるあなたは、

  • 年収1,200万円の手取りを知りたい
  • 年収1,200万の税金や保険料を知りたい
  • 年収1,200万の生活レベルや職業を知りたい

上記のように考えているかもしれません

今回は、そんなあなたに向けて「年収1,200万の手取りや税金、生活レベルやどんな仕事の人が多いのか」などをお伝えしていきます。

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年収1,200万円の手取りはどれくらい?

虫眼鏡と電卓とお札

項目ボーナスありボーナスなし
手取り年収約840万円約860万円
手取り月収約52万円約70万円
ボーナス額280万円(年2回・2.5カ月分)なし

年収1,200万円(賞与あり)の手取り年収はおよそ840万円で手取り月収は約52万円、賞与なしの場合の手取り年収は860万円、手取り月収が約70万円となります。

しかし年収1,200万円といっても、1,200万円そのままもらえるわけではありません。

住民税や所得税、社会保険料などが差し引かれるため、実際にもらえる金額は少なくなります。

また、勤め先や扶養家族の有無、交通費などによっても変動はありますが、総支給額の約8割が手取りになると考えましょう。

しかし40歳以降は介護保険の徴収が始まるため、さらに手取り金額は少なくなると念頭においてください。

【男女割合】年収1,200万円の人はどれくらいいる?

話し合っている人

年収1,000万円~1,500万円以下の割合は給与所得者の約3.6%といわれ、100人中3~4人の割合とほんの一握りです。

中でも男性は5.6%と多く感じられますが、女性は0.8%と極めて少なく、男女の収入格差がうかがい知れます。

女性は結婚や出産を機に退職や働き方を変える人が多いことから、このような結果になったといえるでしょう。

また年齢別の割合を見ると、20代は0%、30代は0.4%、40代は1.3%、50代は2.2%となります。

出世を重ねた働き盛りの40~50代で、年収が増加傾向にあるという結果でした。

年収1,200万円の所得税・住民税・社会保険料

電卓と書類

年収1,200万円の場合の手取りは以下の表のようになります。

年収1,200万円の手取りイメージ
年収1,200万円
所得税117万円
住民税80万円
社会保険料165万円
手取り838万円

1,200万円は額面上であり、所得税や住民税などが引かれた残りを手取りとして受け取ることができます。

また、住民税や扶養家族の有無、保険の種類などによって引かれる金額は異なります。

さらに賞与の有無によっても、手取り月収金額は変わるため目安として参考にしてください。

年収1,200万円の生活レベル

パソコンで作業している人

年収1,200万円の場合の生活レベルがどれくらいなのかを解説していきます。

実家暮らしの場合

項目支出収入
手取り月収(ボーナスありの場合)52万円
生活費5万円
食費5万円
通信費1万円
被服・日用品2万円
交際費5万円
保険料1.5万円
貯金32万円

年収1,200万円で実家暮らしであれば、かなり余裕のある生活が送れるでしょう。

実家暮らしの場合、月収の4割を貯金に回すとよいといわれています。

手取り月収52万円の場合は、約20万円程度の貯金が理想的です。

また実家に入れる生活費の平均は約4万円といわれているため、相当な無駄遣いをしない限り生活に困ることはないでしょう。

外食や好きな趣味にお金を使ったとしても、年収1,200万円であればかなり余裕のあるライフスタイルを作ることができます。

いずれ1人暮らしや結婚して実家を出る予定があれば、浪費しすぎないよう生活費をやりくりすることをおすすめします。

1人暮らしの場合

項目支出収入
手取り月収(ボーナスありの場合)52万円
家賃10万円
水道光熱費1万円
食費5万円
通信費1万円
被服・日用品2万円
交際費5万円
外食費2万円
保険料1.5万円
貯金26万円

東京で1人暮らしをする場合、家賃の平均金額は1DKで10万円程度ですが、+3万円ほどで高級賃貸マンションやセキュリティ性の高い家に住むことが可能です。

また、住む地域や自炊などをすることで貯金や被服代などに充てることもできます。

ただし、実家暮らしと比べて家賃や光熱費、食費などがかかるため、使い過ぎには注意が必要です。

それでも相当な散財をしない限り、貯金に回すお金は十分確保できるでしょう。

結婚・子育てをする場合

項目支出収入
手取り月収(ボーナスありの場合)52万円
家賃15万円
水道光熱費1.5万円
食費7万円
通信費2万円
被服・日用品3.5万円
交際費4万円
外食費2.5万円
保険料2万円
貯金14万円

夫婦2人の家庭であれば、独身と比較すると生活費がかかるものの、生活にはまだ余裕があります。

子供を考えているのであれば住む場所や交際費などを見直し、養育費のための貯金がおすすめです。

子供がいる家庭であれば、被服や養育にかかるお金が必要になります。

子供が大学卒業までにかかる費用は、1人当たり約3,000万円といわれており、生活費を上手にやりくりしなければなりません。

年収1,200万円以上の家庭は配偶者控除がうけられないどころか、2022年10月から児童手当の特例給付が廃止となりました。

さらに年収1,200万円以上ある場合は、進学の際に奨学金を借りることもできず、授業補助も対象外となるでしょう。

収入が高い分、実際には税金の負担や手当が受けられないことも多いため、将来のことを考え貯金を増やす必要があります。

年収1,200万円の人の家賃目安

リビング

一般的に家賃は収入の3分の1程度といわれており、手取り52万円の場合は18万円、手取り70万円の場合は23万円が目安になります。

独身や子供のいない世帯であれば、この家賃でも余裕をもって生活ができるでしょう。

しかし、必ずしも収入の3分の1の家賃で家を探す必要はありません。

住む地域やセキュリティなどによっては、家賃を10万円ほどに抑えることもできます。

見栄を張るためにわざわざ高額な家賃を払うのではなく、浮いた分を貯金や生活費、資産運用などに回して賢くやりくりするのもおすすめです。

効率良くお金を貯めるためには、毎月発生する固定費をいかに下げるかが重要です。

お金持ちの方が徹底的に実施していることは、家賃の削減や毎月発生するサブスクリプション代の見直しです。

そのため、老後に安定した生活を送りたいと考えている方は、家賃が低い物件を選ぶことが大切です。

年収1,200万円の人の貯金額

紙幣

金融広報中央委員会の調査結果によると、年収1,200万円以上で単身世帯の場合、金融資産保有額は平均で5,209万円といわれています。

2人以上の世帯では4,592万円と、その差は700万円ほどでした。

単身世帯の中央値は1,330万円、2人以上世帯の中央値は2,745万円です。

また単身世帯で金融資産がある人は約88%、2人以上の世帯は約94%と非常に高い数値が出ています。

しかし年収1,200万円以上あっても、単身世帯では10世帯に2世帯、2人以上の世帯では10世帯に1世帯ほどが金融資産なしという現状です。

一般的に、理想の貯金額は年収の10~20%程度といわれています。

年収400万円で、貯金を20%分は難しいかもしれませんが、年収1,200万円以上あれば、20%分は確保したいところです。

年収1,200万円で貯金が全くできない場合は生活費や固定費の支出額を見直し、改善する必要があるでしょう。

年収1,200万円の人はどんな仕事に就いている?

手術風景

年収1,200万円の人は、以下のような仕事をしていることが多いです。

  • 医者
  • 弁護士・公認会計士などの士業
  • パイロット
  • 商社サラリーマン
  • コンサルタント
  • 外資系投資銀行

医師の平均年収は1,200万円以上となっており、開業医ともなれば年収1億円以上も夢ではありません。

医師国家資格の合格率は9割程度と高いですが、長期間の勉強が必要なためなるため、医師になるにはそれなりの覚悟が必要です。

また弁護士や公認会計士など士業と呼ばれる職業やパイロットも、試験を受けて資格を取得する必要があるため注意しましょう。

商社のサラリーマンや外資系投資銀行、コンサルタントに関しては特別必要な資格はありません。

しかし、知識量やコミュニケーション能力、語学力などがなければ入社するのも難しいでしょう。

外資系投資銀行では、海外での就業経験や英語力、資格などハイレベルな要素が必要になります。

外資系の会社は即戦力になる人材を求めているため、英語が流暢に話せたり海外留学や海外就職を経験したりしている人を優先的採用する傾向があります。

そのため、海外就職や留学の経験がない方で外資系の会社に就職したいと考えている方は、TOEICや英検、簿記、証券アナリストなどの資格を事前に取得することをお勧めします。

年収1,200万円から収入を上げる方法

グラフ

年収1,200万円から収入を上げる方法としては、

  • 昇進・昇格を目指す
  • 転職する
  • 税金対策をする
  • 副業する

などがあります。

優待のよい企業に就職している場合、評価を高めることで年収を上げることは可能です。

企業によっては勤続年数に応じて昇進することもできるため、長い目で見れば年収アップが見込めます。

ただし、企業や業界によっては昇進や昇給が見込めない場合もあります。

その際は、転職も視野に入れましょう。

しかし、年収1,200万円以上稼げる職業には限りがあり、資格や抜きんでた技術力、学力などが必要になります。

珍しい資格や人材が不足している分野などに焦点を当てて探してみましょう。

年収1,200万円にもなると税率は33%となり、年間で120万円程度が税金として支払っています。

そこでおすすめは、つみたてNISAやiDeCoなどの制度を利用することです。

投資信託などは運用益に対して約20%の税金がかかりますが、つみたてNISAやiDeCoは非課税で運用が可能です。

他にも、返礼品がもらえるふるさと納税や不動産投資、貯蓄型保険もおすすめです。

この中でも手軽かつ確実に収入を増やすのならば、副業が確実といえます。

しかし、副業を始める際には、就業規則を確認してください。

近年副業を容認する企業は増加傾向にありますが、副業を巡って会社とトラブルになるケースも少なくありません。

また副業で収入が年間20万円以上になった場合は、自分で確定申告する必要もあるため注意しましょう。

年収1,200万円の手取りや生活レベルまとめ

コイン

この記事では「年収1,200万の手取りや税金、生活レベルやどんな仕事の人が多いのか」などについて解説しました。

年収1,200万円の実家暮らしや独身であれば、かなり余裕のある生活が送れます。

また、年収1,200万円クラスでリモートワークも可能な職種であれば、海外の不動産を購入して海外移住することも夢ではありません。

高収入で高い地位を獲得することで、人生の選択肢が広がります。

しかし結婚や子供を育てる場合は各種控除が受けられず、高い税金を払う必要があります。

生活に余裕を持たせ、貯金額を増やすためには固定費の削減や生活費の見直し、節税対策をしてみてはいかがでしょうか。